大阪人が「安売り」に惹かれなくなった？激安王「スーパー玉出」が大ピンチに《店舗数は最盛期の1/3に激減》

かつて関西を席巻した“日本一の安売り店”「スーパー玉出」が、いま苦境に立たされている。　
2020年代に入り、仕入れ構造の変化や原材料費・人件費・電気代の高騰で採算が悪化。かつてのビジネスモデルが時代に合わなくなり、合理化を進める大型スーパーやドラッグストアとの競争に押されて閉店ラッシュが続いている。その背景を元スーパー経営者が解説する。

玉出をさらに苦しめたのが、「激安×24時間営業」というビジネスモデルが、2020年代のコスト構造に合わなくなったことである。売り上げの小さい深夜帯に割増の人件費が発生し、上昇し続ける電気料金が利益を削る。そこに原材料高騰による食品の値上げ圧力も重くのしかかった。ディスカウントタイプのスーパーは、わずかなコスト上昇で一気に赤字にまっしぐらという繊細な構造なのである。
かつてはスポット品で粗利を稼ぐことで成り立っていた激安価格も、その前提が崩れ、低採算の深夜営業を支える余力が失われた。結果的に、24時間営業そのものが維持困難になったのである。
2024年12月、朝日新聞の取材に対し、運営会社の湯本正基社長はこう回答している。
「仕入れの値段があがり、人件費も高騰している。本当に状況は苦しい。例えば仕入れ値が10円上がったら、

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